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[質問]　海外から留学を希望される方へ　[回答]

2010.12.22.更新

本学の社会文化科学研究科に入学を希望される方を歓迎します。
但し、長谷川を指導教員として希望される場合は以下の点にご留意ください。なお、これはあくまで長谷川個人の方針であり、大学全体の方針では一切ありません。
  1. 国費留学、大学間の交流協定による留学など特別の場合を除いて、研究生としての受け入れは行っておりません。
  2. 海外から、研究生や科目等履修生に直接申し込むことについては、すべてお断りしています。
  3. すでに日本国内の4年制大学に在籍（またはそこを卒業）している方を対象とします。但し、国費留学生として外国から直接来日して入学される場合はこの限りではありません。
  4. 私費留学生の場合は、日本国内において、身元保証のできる方を確保してください。指導教員が身元保証人や連帯保証人となることについては一切お断りしています。なお、マンション等の賃貸に関しては大学生協のほうで、それに代わるサービスを提供していますのでそちらのほうをご利用ください。
  5. 近年、授業料免除を受けられにくくなっています。アルバイトに頼らずに学費や生活費を確保できるように努めてください。
  6. 博士前期課程においては、大学の学部において、心理学または関連領域を履修された方を受け入れています。関連領域（心理学以外の領域）を卒業された方は、入学後１年目に、学部の心理学専門科目をできるだけ多く履修していただき、これをもって認定心理士の資格申請をしていただきます。
  7. 上記6.以外の方も、博士前期課程入学後の１年目に認定心理士の資格申請をしていただき、その上で修論研究に取り組んでいただくことを原則としています。
  8. 認定心理士の資格申請が難しい方は、心理学検定の2級合格（もちろん1級合格が望ましい）をもって上記に6.に替えることができます。
  9. 大学院は、心理学を学ぶのではなく心理学の研究をする場ですので、具体的な問題について、心理学のどのような方法を用いて、何を明らかにするのかといったことについて明確な研究計画を立てる必要があります。心理学を学ぶことを目的としている方は、学部の私費外国人入試のほうを受験してください。
  10. 本研究科には、博士前期課程から後期課程への内部進学の制度がありますが、定員は著しく少なくなっております。機械的に進学できるわけではありませんのでご留意ください。
  11. 博士後期課程においては、毎年度の学会発表のほか、全国規模の心理学関係学会の学術誌に論文を2編以上投稿していること（うち1編は掲載決定に至っていること）、これ以外に、紀要論文等に1編以上を刊行していることを、博士論文提出の前提としています。