本学総合技術部は、11月13日、技術職員組織の運営や人材の確保と高度化、さらに研究設備機器の共用化などの情報交換のために東海国立大学機構（※）統括技術センター（名古屋大学）を訪問しました。今回の訪問は、東海国立大学機構の髙濵謙太朗総括コアファシリティアドミニストレーター（CFA）と本学総合技術部設計製作・社会基盤技術課の堀格郎課長が、東京工業大学が事務局を務めるTCカレッジの受講生であり、その交流をきっかけに実現しました。
　本学からは、総合技術部の田村義彦部長、医学系技術課の阿部匡史課長、堀課長、機器分析・動植物資源技術課の塩川つぐみ技術職員が参加しました。東海国立大学機構からは、名古屋大学全学技術センター技術部長を務める梅原徳次教授、岐阜大学全学技術センター技術部長の田中香お里教授、統括技術センターの古賀和司技術支援統括室長、髙濵総括CFAらが参加し、双方の現状を話し合い、共通の課題や今後の展望について活発な議論を交わしました。
　続いて、統括技術センターのコアファシリティ重点運用機器などを見学し、東海国立大学機構のコアファシリティの運営体制やCFAの役割などについて情報交換しました。今後さらに技術職員の活躍の場を広げていくためにも、課題の共通理解を深め、協力の可能性を広げる重要な一歩となりました。
　今回の訪問について堀課長は「相互の大学の技術職員組織体制や特長的な取り組みについて意見交換することで、新たな発見や本学総合技術部運営の課題が明確になりました。今後一つの大学では困難な問題にも、東海国立大学機構や他大学との連携により解決策を見出せるよう、連携を強化していきたいと思います」とコメント。さらに本学の総合技術本部長を務める佐藤法仁副理事・副学長・URAは「貴重な場を提供いただきました東海国立大学機構統括技術センターの皆様に厚く御礼を申し上げます。今回、これまでの個々人との繋がりから組織としての繋がりに発展し、今後も生かされていくことは技術職員の制度や人材運用などの面においても重要なことだと考えています。本学の研究ポリシーでは、技術職員を『支援者』ではなく『パートナー』と位置づけ、『機器共用促進を含む設備整備等の研究環境の質向上と研究に従事する者のパートナーとしての技術職員の人材育成強化』を明記しています。今回も含め、さまざまな繋がりの中で研究ポリシーに沿った組織と人材を強化していきたいと思います」とコメントしました。
　本学総合技術部は、今後も大学間交流などに発展させられるよう、継続的な交流を促進し、地域と地球の未来を共創し、社会変革を実現させる研究大学：岡山大学の一翼を担う価値ある存在となるように全学的な戦略のもと、さまざまな取り組みを進めていきます。今後も岡山大学総合技術部の取り組みにご期待ください。

※東海国立大学機構
2020年4月に岐阜大学と名古屋大学の2つの国立大学法人が統合して設立された「一法人複数大学制度」による国立大学法人です。

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