本学は8月28日、「令和7年度岡山大学プロジェクトマネジメント基礎研修オリエンテーション」をオンラインで開催しました。本研修は、世界最大のプロジェクトマネジメント協会(Project Management Institute:PMI)の日本における支部であるPMI日本支部(事務局:東京都中央区、端山毅会長)と連携し、本学教職員がプロジェクトマネジメント(PM)の基礎を学ぶとともにその能力を育成し、自身が有する教育・研究、技術、事務等のノウハウと融合することで、大学経営を担う人材の育成を図ることを目的としています。昨年度、総合技術部の教育研究系技術職員を対象に実施していましたが、本年度からは対象を全学に発展拡大しました。
冒頭、本学の佐藤法仁副理事(研究・産学共創総括担当)・副学長(学事担当)・上級URAが、昨年度のPM基礎研修を振り返りながら本年度への期待を述べました。また、PMの手技だけではなく、その思考を学ぶことで、効率・効果的な物事の進め方や処理方法を身につけてほしい旨のあいさつがありました。
その後、人事課の松本隆宏主査が、昨年度のPM基礎研修からの変更点や、目指すべき研究の内容などを説明。続いて、PMI日本支部の藤井新吾副会長と、組織拡大委員会でPM基礎研修プログラムを担当する鳥本明男サブリーダーから、基礎研修の具体的な内容についての説明が行われました。
最後の意見交換では、オリエンテーション後から基礎研修初日までに事前学習しておいた方がよいことや、初心者でもわかりやすくPMの内容を学べる書籍などについて意見があり、今後3回行われる予定のPM基礎研修への期待がうかがえました。
本学は、PMI日本支部のアカデミックスポンサーであり、研修の共催などとともに、2021年度から実施している国内および日本の企業・団体が実践する卓越したプロジェクトの表彰制度「PM Award」の「岡山大学SDGsイノベーション賞」への特別協賛などを行っています。さらにはPMIの本部のひとつであるPMIアジアパシフィックとも連携を進めており、特に研究開発マネジメント人材について国際的な連携をもとにした人材育成を進めています。また文部科学省科学技術・学術政策局人材政策課人材政策推進室での「研究開発イノベーションの創出に関わるマネジメント業務・人材に係るワーキング・グループ」における議論においても、佐藤副理事・副学長・上級URAがPM人材の重要性などを紹介し、ワーキングのガイドラインに組み込まれているなど、本学はPMの取り組みの先駆的大学のひとつです。
今回のPM基礎研修は、昨年度までの総合技術部に限定した取り組みを、全学に発展拡大しており、研究大学としての大学経営を担う人材の育成に活用します。このような取り組みはわが国大学・研究機関では極めて珍しいものでもあります。どうぞ地域中核・特色ある研究大学:岡山大学とPMI日本支部との取り組みにご期待ください。
なお、PM基礎研修は、本学が採択を受けている「地域中核・特色ある研究大学強化促進事業(J-PEAKS)」の取り組みのひとつとして実施しています。
〇那須保友学長のコメント
本年度もPMI日本支部とともにプロジェクトマネジメント基礎研修を開催できることを嬉しく思います。また今回からはさらに発展拡大し、「全学を挙げて」取り組むことができることに大きな期待をしています。
PMは「魔法の杖」ではありません。そのため、PM基礎研修を受講したからと言って、劇的に何かが変わるわけではありません。きっかけのひとつです。このきっかけを大切に育み、研究ファーストの研究大学:岡山大学としての経営を担う人材を長期的視点で育成していきたいと思います。私たち岡山大学は変わっていきます。そのための取り組みをどの機関よりも先んじて挑戦しています。どうぞ今回のPM基礎研修を受講する「挑戦者たち」の活躍にご期待ください。
<参考>
・「技術」から研究開発イノベーションをマネジメントできる技術職員の育成プロジェクトを始動 ~プロジェクトマネジメント能力を持つ技術職員の高度化を強化推進~
・総合技術部&PMI日本支部「プロジェクトマネジメント基礎研修」を終了~技術職員と事務職員を高度化する観点からプロジェクトマネジメントのスキルを学ぶ~
・総合技術部&PMI日本支部「プロジェクトマネジメント基礎研修」の学習証明オープンバッジ授与式を開催
・PMIアジアパシフィックのソヒュン・カンディレクターらが表敬訪問~国際的な舞台を活用したプロジェクトマネジメント人材の育成等について議論~
【本件問い合わせ先】
総務部 人事課 労務担当
TEL:086-251-7029
E-mail:abg7029◎adm.okayama-u.ac.jp
※◎を@に置き換えてください。
プロジェクトマネジメント基礎研修オリエンテーションを開催~大学経営を担える人材の育成へ2025年度は全学を挙げて実施~
2025年09月17日