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下記機関では,様々な募集がありますが,紙媒体で通知が来ることが少ないのが現状です。
募集開始から締切までの期間が極端に短い場合もありますので,各自定期的にご確認ください。
文部科学省(公募情報)
 
経済産業省(公募情報)
 
(独)科学技術振興機構(JST)
 
(独)新エネルギー・産業技術
総合開発機構(NEDO)
 
環境省(公募情報)
 
農林水産技術会議(公募)
 
厚生労働省(研究事業)
AMED(公募情報)
 

各種助成事業 (更新順)

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自動的に移動しない場合は、下記のリンクをクリックして下さい。

新ホームページアドレス https://www.rfund.orsd.okayama-u.ac.jp/

※e-Radを利用しての申請について
 
このシステムを利用しての申請が増えてきています。必ず下記を読んだ上でご応募ください。
岡山大学の所属研究機関コード 2115301000
ID・パスワードは科研の電子申請システムに使用しているものと同じです。ID・パスワードの発行依頼はに“e-Rad ID・パスワード発行依頼”というタイトルで“連絡先”を本文中に入れてメールを送付してください。
研究者番号は科研の8桁の研究者番号と同じ番号です。
岡山大学の承認が必要な応募の場合は,応募期限に余裕をもって“e-Rad所属研究機関承認依頼”というタイトルで“応募期限”と“応募する制度の名称”と“連絡先”についてへメールを送付してください。

(注)申請書提出の際は下記の注意事項を必ずご確認下さい。
v 下記要項を参照の上,応募に際しては必ず先方HP及び,要項のPDF等で内容を確認してください。
注意して作成しておりますが,入力ミスがある場合があります。
ミスに気が付いた場合,当課まで連絡をいただけると助かります。
v 各自直接申請とあるものは,各自で期限までに財団等に直接申請願います。(津島地区以外は部局担当係にご確認ください)
v 申請期限の文字が水色のものは期限までに必要部数を研究協力課あて提出願います。(申請書・承諾書(推薦)等への所属長等の押印が必要な場合もあります。)(津島地区以外の方は申請期限,提出先等を必ず部局担当係にご確認ください)
v 申請制限ありとあるものは,全学もしくは部局にて申請数が制限されているものです。申請数を超える申請があった場合,財団等への申請が行われないことがありますのであらかじめご了承ください。調整後,メールで連絡させていただきます。
v 各自において直接応募(申請)された場合は、下記情報を研究協力課
 
jyoseikin[アットマーク]adm.okayama-u.ac.jp 
までメールによりご連絡下さい。
また,採択された場合も同様にご連絡ください。
  【メール件名】 応募された場合:「研究助成金応募」
           採択された場合:「研究助成金採択」
  【メール本文記載内容】
    1.氏名
    2.所属
    3.職名・役職
    4.e-mailアドレス,内線番号
    5.学内管理ai学内HPに掲載されている助成金の場合)
    6.助成団体名および助成金の名称
    7.申請日あるいは採択日
    8.申請額あるいは採択額
    9.採否決定予定時期(または交付期日等) 
※応募の場合のみ

 jyoseikin[アットマーク]adm.okayama-u.ac.jp     

項目の入ったこちらのメールフォームもご利用ください。
応募された場合 採択された場合

v 教職員が個人的に受け入れた助成金であっても,その助成金が当該教職員の本学における職務上の教育研究に対するものであるときは,本学に寄付のうえ,本学の会計規則に基づき経理しなければなりません(本学への寄付の義務)。
個人宛て助成金は所得税(及び住民税)の課税対象となり,確定申告が必要です(非課税対象を除く)。一方で,大学に寄附をした場合は寄付金控除の対象となります。
個人経理を行った国立大学法人は,会計検査院の指摘事項で最も重い「不当事項」となり,国立大学法人評価においても評定が下がるとともに,社会的信用の失墜につながります。
    国立大学法人岡山大学寄付金受入規程
    寄付金の受入手続について
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更新順
新規にUPした分を積み重ねていった一覧です。 
2020年度UP分のみです。(学内管理20001〜)
平成2019年度掲載分(学内管理19***)は,締切日順または2019年度更新順でご確認ください。
 
最終更新日:2020年05月25日 2000052〜2000064
              更新履歴: 2020年05月11日 2000030〜2000030
団体名・事業名等 対象(研究領域等) 助成金額
(助成件数)
申請期限等 備  考 先方HP
掲載日
学内管理19235
岡山大学
シンポジウム等開催経費支援
本学教員がシンポジウム,研究成果発表会,研究集会等を企画・実施するにあたり,以下のとおり実施経費の一部を全学経費から支援します。

【支援対象】
以下のいずれも満たしていること。
本学教員が主体又は中心となって実施するもの
実施計画が部局で認知されているもの
自助努力や部局の支援だけでは実施経費の不足が見込まれるもの

※判断基準等および実施後のことは要項をご確認下さい。
上限概ね30万円/件
(ただし実施経費総額の5割程度まで)
要項に記載の提出先まで必要書類をご提出下さい
締切
随時
各自直接申請
<支援対象のイベントの開催期間>
令和2年3月31日まで

※この募集についての問合せは,要項内の問合先にお願いします。
要項(


(2019.07.12)

学内管理200062

(公財)住友財団
2020年度基礎科学研究助成
理学(数学,物理学,化学,生物学)の各分野及びこれらの複数にまたがる分野の基礎研究で萌芽的なもの(それぞれの分野における工学の基礎となるものを含む)。 最大500万円/件
(90件程度)
先方締切
【データ送信】
6月9日(火)
(必着)
【郵送書類】
6月30日(火)
(必着)
各自直接申請
(所属長印要)
<応募資格>
若手研究者(個人またはグループ)
<助成期間>
原則として1年間。
(2020年11月〜2021年10月)
※Macintosh等他OSのパソコンを使用すると,送信されたPDFのデータを財団で取り込めません。ファイルのダウンロードする時から必ずWindowsパソコンを使用してください。
先方HP

申請後はページ上部記載のメールアドレスまで


(2020.05.25)

学内管理
200063
(公財)住友財団
2020年度環境研究助成<一般研究>
環境に関する研究
分野は問いません。環境問題の解決・改善のためには,多面的アプローチによる分析と様々な対応策の構築が必要と考え,そのためのいろいろな観点(人文科学・社会科学・自然科学)からの研究に対する支援を行うものです。
尚,引続き東日本大震災等震災関連の研究や放射能汚染などの原発事故に関わる研究も歓迎します。
最大500万円/件
(50件程度)
先方締切
【データ送信】
6月9日(火)
(必着)
【郵送書類】
6月30日(火)
(必着)
各自直接申請
(所属長印要)
<応募資格>
研究者個人または研究グループ
<助成期間>
原則として1年間。
(2020年11月〜2021年10月)
※Macintosh等他OSのパソコンを使用すると,送信されたPDFのデータを財団で取り込めません。ファイルのダウンロードする時から必ずWindowsパソコンを使用してください。
先方HP

申請後はページ上部記載のメールアドレスまで


(2020.05.25)

学内管理
200064
(公財)住友財団
2020年度環境研究助成<課題研究>
本年度募集課題
「深刻化する環境問題の理解および解決のための学際研究または国際共同研究」

※要項参照
最大1,000万円/件
(3件程度)
先方締切
【データ送信】
6月9日(火)
(必着)
【郵送書類】
6月30日(火)
(必着)
各自直接申請
(所属長印要)
<応募資格>
研究者個人または研究グループ

<助成期間>
原則として2年間
(2020年11月〜2022年10月)

※Macintosh等他OSのパソコンを使用すると,送信されたPDFのデータを財団で取り込めません。ファイルのダウンロードする時から必ずWindowsパソコンを使用してください。
先方HP

申請後はページ上部記載のメールアドレスまで


(2020.05.25)

学内管理2000052
(公財)電気通信普及財団
2020年度学術研究出版助成
@情報通信に関する法律、経済、社会、文化等の人文・社会科学分野
A情報通信に関する技術分野
B情報通信に関する人文・社会科学分野及び技術分野の両分野にわたる分野

最大200万円/件
(総額600万円)
郵送及び
電子メール申請

先方締切
6月15日(月)
(必着)
各自直接申請
(推薦者欄に
所属長印要)
【助成対象者】
日本の大学等及び研究機関に所属する研究者の方、もしくは大学院生(博士課程(後期)。助成申込者は単著の場合は著者本人、共著の場合は代表者とします。

【援助対象出版形態】
書籍の出版(単行本を想定)
@紙媒体のみ
A紙媒体と電子書籍版
B電子書籍のみ
【助成申込条件】
@申込時に完成原稿もしくはそれに準じた原稿を提出すること
A出版社による出版承諾書の提出
B2021年9月末までに出版すること(申込時に申請した時期までとする)
先方HP

申請後はページ上部記載のメールアドレスまで


(2020.05.25)

学内管理2000053
(公財)電気通信普及財団
2020年度シンポジウム・セミナー等開催援助
シンポジウム・セミナー等の開催援助については,下記の(1),(2)に関するもので,新たな活動に取り組まれるなど開催経費の一部の援助を必要とするものを対象とします。
(1) 情報通信の研究,普及・振興に関して学術的に寄与する会議等(学術分野)
(2) 情報通信の普及,利活用の振興に社会的に寄与するシンポジウム・セミナー等(社会貢献分野)
100万円以下/件
((1)(2)各5件程度)
電子申請
先方締切
6月15日(月)
各自直接申請
【援助対象期間】
原則,2020年4月から2021年3月までに開催するもの。
先方HP

申請後はページ上部記載のメールアドレスまで


(2020.05.25)

学内管理
2000054
(公財)新世代研究所
2020年度ATI研究助成
現在「ナノサイエンス」を統一テーマとし,ナノの領域の微細な材料やデバイス,加工プロセスを学術的・融合的に研究する萌芽的研究,チャレンジングな研究,常識を覆す独創的研究を期待します。水和構造や生体単分子計測など,バイオナノサイエンスも対象とします。 100万円/件
(5件)
電子申請
先方締切
6月18日(木)
(厳守)
各自直接申請
【応募資格】
日本国内の大学等の研究者(大学院生,学生を除く)。
2020年9月30日時点で満35歳以下の方。
国籍は問いませんが,助成期間「1年間」は主に国内での研究を継続する方。

【助成期間】
2020年10月1日より2021年9月30日まで
先方HP

申請後はページ上部記載のメールアドレスまで


(2020.05.25)

学内管理
2000055
(公財)NSKメカトロニクス技術高度化財団

メカトロニクス技術高度化「研究助成」(2020年度事業分)
(1) トライボロジー
(2) センサー
(3) アクチュエーター
(4) 軸受,直線運動機構
(5) 運動及び動力伝達機構とその要素
(6) 機械の精密運動制御
(7) ロボット機構と制御
(8) メカトロニクス技術の産業応用
限度200万円/件
(15件前後)
郵送及び
電子メール申請

先方締切
11月27日(金)
(必着)
各自直接申請
【応募資格】
博士の学位を有し,かつ教授,准教授,講師,助教および日本学術振興会特別研究員ならびにこれらに準ずる者であって,大学等において常勤する研究者とします。
【研究の期間】
原則として2023年2月までの2年間に終了するもの。
先方HP

申請後はページ上部記載のメールアドレスまで


(2020.05.25)

学内管理
2000056
(公財)NSKメカトロニクス技術高度化財団

メカトロニクス技術高度化「集会助成」(2020年度事業分)
日本国内で開催されるメカトロニクス技術に関する講演会,研究会等の開催に対して選考の上,その開催費(準備費を含む)の一部を助成対象とするものです。
集会助成対象領域
@集会助成の対象領域は,メカトロニクス技術に関するものです。
ここでメカトロニクス技術とは,機械の運動に関する技術と運動の電子制御に関する技術を一体化した技術で,要素技術,基礎技術,システムおよび応用を含みます。
A本年度の助成対象集会は,
大学,試験研究機関,学会等が主催し,国内で開催される国際研究集会とします。ただし,総会,年次大会など国内学会の定期大会は除きます。
B実行委員会の名簿提出、集会のホームページが立ち上がっていることを条件とします。
限度50万円/件 先方締切
【前期】
6月19日(金)
(必着)
各自直接申請
【応募資格】
大学等に所属して常勤する研究者(博士の学位を有し,かつ教授,准教授,講師ならびにこれらに準ずる者)。

【集会の開催日】
原則として2020年10月以降。
先方HP

申請後はページ上部記載のメールアドレスまで


(2020.05.25)

学内管理
2000057
(公財)NSKメカトロニクス技術高度化財団

メカトロニクス技術高度化「集会助成」(2020年度事業分)
日本国内で開催されるメカトロニクス技術に関する講演会,研究会等の開催に対して選考の上,その開催費(準備費を含む)の一部を助成対象とするものです。
集会助成対象領域
@集会助成の対象領域は,メカトロニクス技術に関するものです。
ここでメカトロニクス技術とは,機械の運動に関する技術と運動の電子制御に関する技術を一体化した技術で,要素技術,基礎技術,システムおよび応用を含みます。
A本年度の助成対象集会は,
大学,試験研究機関,学会等が主催し,国内で開催される国際研究集会とします。ただし,総会,年次大会など国内学会の定期大会は除きます。
B実行委員会の名簿提出、集会のホームページが立ち上がっていることを条件とします。
限度50万円/件 先方締切
【後期】
11月27日(金)
(必着)
各自直接申請
<応募者の資格>
大学等に所属して常勤する研究者(博士の学位を有し,かつ教授,准教授,講師ならびにこれらに準ずる者)。

<集会の開催日>
原則として2020年10月以降。
先方HP

申請後はページ上部記載のメールアドレスまで


(2020.05.25)

学内管理
2000058
(公財)伊藤科学振興会
2020年度(第53回)研究助成
生物学分野 100万円以内/件
(3〜4件)
先方締切
6月26日(金)
(必着)
各自直接申請
(申請承諾書に
所属長印要)

【対象】
研究者で、博士の学位を取得後10年以内、2020年4月1日現在の年齢が満40歳以下の研究者。
先方HP

要項・申請書

(2020.05.25)

学内管理
2000059
(公財)光科学技術研究振興財団
2020年度研究助成
第1課題
光科学の未知領域の研究−とくに光の本質について
第2課題
光科学技術による生命科学分野の先端研究
助成金総額5,000万円
(継続助成を含む)
先方締切
6月30日(火)
(必着)
各自直接申請
【応募者の資格】
個人・団体(グループ)のいずれであるかを問いません。

【研究の実施期間】
原則として2年以内。
先方HP

申請後はページ上部記載のメールアドレスまで


(2020.05.25)

学内管理2000060
(公財)医療科学研究所
2020年度(第30回)研究助成
(1) 医療及び医薬品に関する経済学的調査・研究
(2) 医薬品等研究開発・生産・流通に関する調査・研究
(3) 医療とその関連諸領域の学際的調査・研究
※以下の研究は対象外とする
通常の医学研究ともいうべき自然科学的研究
医師,看護師,薬剤師等の専門技術に関する自然科学的研究
他の助成団体から助成を受けた研究と実質的に同じ内容の研究
50万円/件
(8件)
100万円/件
(2件)
(総額600万円,10件)
研究計画書を郵送するとともに,記入済みファイルをメールで送付要
先方締切
6月30日(火)
(消印有効)
各自直接申請
(推薦者欄に推薦者の自筆の記名・押印要)
<対象者>
医療経済,医療制度,医療政策,社会保障政策,医薬品産業政策,その他広く医療に関して,優れた萌芽的研究あるいは独創的研究を目指す個人またはグループ(主たる研究者は,2020年4月1日現在で40歳以下であることが望ましい。)

<研究期間>
2020年11月1日〜2021年12月31日
先方HP

申請後はページ上部記載のメールアドレスまで


(2020.05.25)

学内管理
2000061
(公財)コスメトロジー研究財団
2020年度研究助成
コスメトロジー又は関連する諸分野の基礎研究や応用研究(萌芽的研究を含む)で、以下の3分野のいずれかに該当する個人若しくはグループによる研究課題
第1分野  
素材,物性に関する分野
第2分野 
生体作用,安全性に関する分野
第3分野
精神,文化に関する分野
第3分野は幅広い分野からの応募に期待しています。
感性工学,生理心理学,医療・看護・福祉関連分野,社会学,比較文化学,芸術論,マーケティング論など
200万円,又は100万円,50万円/件
(総額5,500万円)
先方締切
7月10日(金)
(必着)
各自直接申請
(推薦者欄に
所属長印要)
【応募資格】
@日本国内の研究機関に所属する研究者で、所属長(学長又は研究科長、学部長、研究所長に相当する職位)の推薦を受けたものとします。
A同じ推薦者による応募数に制約はありませんが、原則として同一研究機関に対し1課題の助成となります。
【研究期間】
2年以内
先方HP

申請後はページ上部記載のメールアドレスまで


(2020.05.25)
           

学内管理2000030
(公財)カシオ科学振興財団
第38回(令和2年度)研究助成
自然科学(特に電気・機械工学系)/(医学・生理学系)および人文科学の研究を助成。

【特別テーマ】
自然科学および人文科学のすべての分野が対象となります。
題目 「地球環境を課題とする問題解決に向けた研究」
人類が直面している地球温暖化・資源の枯渇・環境汚染等の問題に対しての研究を募集いたします。

【基本テーマ】
A: 電気工学・機械工学を中心とした15分類に該当する幅広いテーマがすべて対象となります。
B: 健康維持・増進,パフォーマンス向上を目的とした電子工学と医学/生理学の学術的研究を中心とした4分類に該当するテーマが対象となります。
C: 人材育成・人間行動・ICT教育の3分類に該当すテーマが対象となります。
※詳細は要項参照
<特別テーマ>
500万円/件
(2件)
<基本テーマ1>
100万円/件
(35件)

<基本テーマ2>
300万円/件
(5件)
※研究協力課
取りまとめ
(申請数制限&大学事務から提出)


5月15日(金)
申請書1部


※申請者決定後,押印した推薦書及び電子データ等のご提出をお願いします。

津島地区以外の方は申請期限,提出先等を必ず部局担当係にご確認ください

(先方締切5/29
必着)
申請数制限有り
推薦者は学部長(大学院研究科長,研究所長等を含む)とし,学部長等自らの申請の場合は,学長とします。
尚,推薦件数は基本テーマは1学部3件までといたしますが,特別テーマは別枠とし,推薦件数は定めません。
基本テーマについては,応募多数の場合は調整を行います。

<対象とする研究者>
大学研究機関が推薦する研究グループの代表研究者または個人研究者であり,職名については申請時点で,教授・准教授・講師・助教・助手に限ります。

<助成期間>
研究助成金受領後,原則として1年間に使用する範囲に対して助成。
先方HP

要項・様式等一式(zip)
※学内からのみ閲覧可

(2020.05.11)

学内管理2000031

(公財)三菱UFJ技術育成財団
2020年度研究開発助成金
現在の技術から見て新規性があるもので,以下のいずれかに該当し,原則として2年以内に事業化の可能があるもの。
(1) 産業経済の健全な発展と国民生活の向上に資すると認められる新技術・新製品及び関連する設備・部品・原材料等の開発に関するもの。
(2) (1)に準ずるもの。
以下のいずれか少ないほうの金額
(1)300万円以内/プロジェクト
(2)研究開発対象費用の1/2以下
先方締切
【第1回目】
5月20日(水)
(消印有効)
各自直接申請
<応募資格者>
原則として設立または創業後もしくは新規事業進出後5年以内の中小企業または個人事業者で,優れた新技術・新製品等を自ら開発し,事業化しようとする具体的計画を持っている者。
先方HP


申請後はページ上部記載のメールアドレスまで


(2020.05.11)

学内管理2000032

(公財)三菱UFJ技術育成財団
2020年度研究開発助成金
現在の技術から見て新規性があるもので,以下のいずれかに該当し,原則として2年以内に事業化の可能があるもの。
(1) 産業経済の健全な発展と国民生活の向上に資すると認められる新技術・新製品及び関連する設備・部品・原材料等の開発に関するもの。
(2) (1)に準ずるもの。
以下のいずれか少ないほうの金額
(1)300万円以内/プロジェクト
(2)研究開発対象費用の1/2以下
先方締切
【第2回目】
9月20日(日)〜10月20日(火)
(消印有効)
各自直接申請
<応募資格者>
原則として設立または創業後もしくは新規事業進出後5年以内の中小企業または個人事業者で,優れた新技術・新製品等を自ら開発し,事業化しようとする具体的計画を持っている者。
先方HP


申請後はページ上部記載のメールアドレスまで


(2020.05.11)

学内管理2000033
(公財)鉄鋼環境基金
第41回(2020年度)環境助成研究
一般研究助成,若手研究助成とも,鉄鋼製造に関連する環境保全技術課題に関する研究。
環境保全技術課題の具体例
(1) 大気環境保全技術
(2) 土壌・水質保全技術
(3) 副産物の利用促進技術・廃棄物の効率的処理技術
(4) 地球環境問題
(5) エコプロセス
※詳細は要項参照。
特に関心のある技術課題
上記技術課題の中で,現在,鉄鋼関連で特に関心があるのは以下の課題です。
(1) 水銀・微小粒子状物質(PM2.5)の対策技術
(2) 水処理技術の高効率化
(3) 鉄鋼スラグ(高炉スラグ,転炉スラグ,電気炉スラグ等)の利用技術及び高付加価値化技術
(4) 水銀汚染廃棄物の効率的処理技術
(5) 鉄鋼製造プロセスにおける抜本的な二酸化炭素排出削減技術
【一般研究助成】
1件当たり150万円/年以下

【若手研究助成】
1件当たり100万円/年以下

(両方で50〜60件程度)
電子メール申請
先方締切
5月31日(日)
(必着)
各自直接申請
<応募資格>
(1) 一般研究助成:
日本国内の組織(大学・企業等)に所属する研究者。
(2) 若手研究助成:
日本国内の組織に所属する研究者で,2020年4月1日時点において、次のいずれかに該当する者が主体的に研究を行う研究代表者(申請者)であること。
@満年齢39歳(2年計画で申請する場合は38歳)以下の者。
A博士号取得後8年未満(2年計画で申請する場合は7年未満)の者。

<研究期間>
原則として2020年11月から2021年10月までの1年間。
先方HP

申請後はページ上部記載のメールアドレスまで


(2020.05.11)

学内管理2000034

(一財)材料科学技術振興財団

令和2年度研究助成
先端的な科学技術分野において、「新材料に関連する基礎的研究ならびにそれら材料の物性評価測定方法に関するもの」もしくは「バイオ関連分野についての基礎的研究及び解析評価に関するもの」 100万円
若干名
電子申請
先方締切
5月31日(日)
各自直接申請
<申請者の資格>
令和3年(2021年)1月1日時点で50歳未満
国籍は問わず、日本国内の機関に所属している方を対象。
先方HP

申請後はページ上部記載のメールアドレスまで


(2020.05.11)

学内管理2000035

(一財)防災研究協会

令和2年度若手研究者研究助成金
災害の防止・軽減に関して,独創的な研究を行っている若手研究者に対して若干の費用補填によって著しい成果が挙がることが期待できる課題 総額200万円
(5件程度)
先方締切
5月31日(日)
各自直接申請
(研究指導者の推薦状要)
<申請者の資格>
35歳以下の若手研究者とする。ただし,大学院博士後期課程の学生を含むものとする。なお,研究指導者の推せん状を添付すること。
先方HP

申請後はページ上部記載のメールアドレスまで


(2020.05.11)

学内管理2000036
(公財)八洲環境技術振興財団
2020年度研究開発・調査助成
環境技術分野における基礎的な技術に関する下記の研究課題について,研究に従事しているか,又は 具体的に研究着手の段階にあり,2〜3年以内に研究の成果が期待されるものとします。
(1) 再生可能エネルギー源等に関連する技術開発
(2) クリーン燃料
(3) エネルギーの転換,輸送,貯蔵,利用の高効率化,合理化およびそれらのシステム
(4) エネルギー材料,デバイス
(5) 環境保全,地球温暖化防止,エネルギー利用上の技術
(6) 環境技術マネジメントの基礎研究
100万円/件
(27件程度)
先方締切
8月1日(土)〜
10月31日(土)
(消印有効)
各自直接申請
(所属長印要)
<助成対象者>
日本の大学等に在籍する個人,又はグループの代表者。

<助成期間>
原則1年間。
先方HP

申請後はページ上部記載のメールアドレスまで


(2020.05.11)

学内管理2000037
(公財)八洲環境技術振興財団
2020年度国際会議・研究発表会等の参加,及びシンポジウム等の開催への助成(T)
環境負担低減,環境保全等の環境に関する技術の普及・啓発を目的とした,国際会議・研究発表会等の参加,およびシンポジウム等の開催を支援する。 最大20万円/件
(8件程度)
先方締切
【(T)】
6月10日(水)
(消印有効)
各自直接申請
(所属長印要)
<助成対象者>
日本の大学等に在籍する個人。

<開催時期>
(T)2020年10月1日〜2021年3月31日
先方HP

申請後はページ上部記載のメールアドレスまで


(2020.05.11)

学内管理2000038
(公財)八洲環境技術振興財団
2020年度国際会議・研究発表会等の参加,及びシンポジウム等の開催への助成(U)
環境負担低減,環境保全等の環境に関する技術の普及・啓発を目的とした,国際会議・研究発表会等の参加,およびシンポジウム等の開催を支援する。 最大20万円/件
(8件程度)
先方締切
【(U)】
10月10日(土)〜12月10日(木)
(消印有効)
各自直接申請
(所属長印要)
<助成対象者>
日本の大学等に在籍する個人。

<開催時期>
(U)2021年4月1日〜2021年9月30日
先方HP

申請後はページ上部記載のメールアドレスまで


(2020.05.11)

学内管理2000039

(公財)マツダ財団

第36回(2020年度)
マツダ研究助成
青少年健全育成関係
本財団の設立趣旨である「青少年の健全育成」に係る市民活動の活性化に役立つ実践的な研究。
助成対象研究分野
(1) ボランティア育成
(2) 若者の居場所づくり
(3) 地域連帯,コミュニティづくり
(4) 自然とのふれあい
(5) 国際交流・協力
(6) 科学体験・ものづくり
総額400万円
(5〜6件)
電子メール申請
先方締切
6月15日(月)
(必着)
各自直接申請

※押印は不要ですが,申請にあたり所属機関の長の承諾を得てください
<応募資格>
日本国内の大学等に所属して,青少年健全育成に関する研究に従事し,その研究の成果が,次代を担う青少年の健全育成に貢献するところが大きいと思われる研究者または研究グループ。研究代表者は,助成申請にあたり,所属機関の長の承諾を得てください。

<助成期間>
1年または2年
先方HP

申請後はページ上部記載のメールアドレスまで


(2020.05.11)

学内管理2000040
(一社)日本内部監査協会
2020年度研究助成
内部監査及び関連諸分野に関する調査研究 50万円以内/件 先方締切
5月29日(金)
6月30日(火)
(消印有効)
各自直接申請
(推薦書欄に所属長印要)
<助成対象者>
日本国内の教育機関において,会計学,商学,経営学,経済学,法学,情報学等の調査研究に従事している個人で,申請時点で常勤の准教授,助教等(特任教員を含む)とする。

<助成期間>
初年度を10月開始とし,研究成果公開準備を含め2年半以内とする。
先方HP

申請後はページ上部記載のメールアドレスまで


(2020.05.11)

学内管理2000041

(公財)東電記念財団

2020年度研究助成
<基礎研究>
@広く将来の産業・生活に関わる技術の向上・革新を目指す基礎研究
A電力・エネルギーシステムを中心とした新たな社会システムの構築を目指す統合型研究
500〜1,000万円/件
(年額上限は
助成総額の7割)
(8件程度)
電子申請
先方締切
9月30日(水)
24:00
各自直接申請
(研究内容を理解する大学教授級の研究者による推薦が必要。推薦者の自筆による署名・捺印・推薦理由要)
<申込資格>
(1) 日本国内の大学・大学院等に所属する若手研究者。
(2) 国籍・役職不問。(学生不可)
(3) 原則として40歳程度まで。

<助成期間>
2021年4月から2年または3年
先方HP

申請後はページ上部記載のメールアドレスまで


(2020.05.11)

学内管理2000042

(公財)東電記念財団

2020年度研究助成
<一般研究>
(1) 着想の新しさ,実行の熱意,社会の期待が評価できること。
(2) 研究計画が具体的であること。
(3) 新しい成果・知見を生むと期待できること。
(4) 既存の電気・エネルギー分野(電気工学,機械工学,材料工学,化学等)の他,「広く将来のエネルギーの発生・輸送・利用・環境に関わるシステム」「エネルギー・資源の将来見通し」「科学的な視点を含む政策提言」等に関する幅広い分野の革新的研究
(5) 再生可能エネルギー,蓄電池,ブロックチェーン,IoT・AIなど新技術を活用し,今後の電力・エネルギーシステムの発展・変革する可能性のある研究
(6) エネルギーの資源・製造・流通,あるいは環境に関わる革新的な研究
上限100万円/件
(14件程度)
電子申請
先方締切
【予備審査申込締切日】
6月30日(火)
24:00
※予備審査に合格された方は,本審査用に,より具体的な研究・支出計画などを提出して頂きます。
各自直接申請
(予備審査通過後に本審査申込書を提出していただく場合,内容を理解する大学教授級または所属機関長級の研究者などによる推薦が必要。
※予備審査の段階では,推薦予定者名の記入のみで結構です。)
<申込資格>
(1) 日本国内の大学や研究機関に所属している若手研究者
(2) 役職・年齢・国籍の制約はありません。

<助成期間>
2021年4月から1年または2年
先方HP

申請後はページ上部記載のメールアドレスまで


(2020.05.11)

学内管理2000043

(公財)立石科学技術振興財団
2020年度国際会議開催助成
エレクトロニクス及び情報工学の分野で,人間と機械の調和を促進するための国際会議の開催を対象として助成します。

「人間と機械の調和を促進する」とは,人間重視の視点に立った科学技術の健全な発展に寄与したいという当財団の願いからきているものです。エレクトロニクス及び情報工学の分野で,開催されるシンポジウム,ワークショップ,フォーラム等の国際的な研究集会を歓迎します。
100万円以下/件
(10件程度)
電子申請
先方締切
6月30日(火)
(消印有効)
各自直接申請
<応募条件>
当該会議の開催場所は日本国内とし,応募資格者(申請者)は日本人研究者とし,次の要件を満たすこととします。
応募資格者(申請者)の要件は,当該会議において,組織委員長もしくはプログラム委員長ならびにこれに準じた責任ある役割を担っていること,あるいは国際会議からセッション・オーガナイザー等の役割を依頼されていること,とします。
小規模の国際会議(100名未満)で若手の方のご応募を歓迎します。

<助成対象期間>
2020年10月1日〜2021年9月30日
先方HP

申請後はページ上部記載のメールアドレスまで


(2020.05.11)

学内管理2000044

(一財)キャノン財団
2020年度研究助成
@「善き未来をひらく科学技術」
未来社会に予見される新しい課題を発見し、解決するような、革新的な知識、知恵、情報、技術などを獲得する科学技術研究

A「新産業を生む科学技術」
新産業の実現につながる新しい価値の創出をめざし、そのために必要な技術を確立する研究、およびその基礎となる科学的研究
@上限3,000万円/件
(3件程度)
A上限2,000万円/件
(10件程度)
電子申請→
電子メール申請→郵送

先方締切
6月1日(月)〜
6月30日(火)
15時
各自直接申請
(所属長印要)
<応募条件>
日本国内の大学、大学院、高等専門学校、公的研究機関等に勤務する研究者
<助成対象期間>
2021年4月より3年間
先方HP

申請後はページ上部記載のメールアドレスまで


(2020.05.11)

学内管理2000045

(公財)中国電力技術研究財団
2020年度試験研究助成 試験研究−(A)
助成対象分野
電気エネルギーの供給,利用及びこれに関連する基礎的な技術に関する研究テーマを募集します。具体的には,「電気・電子,情報通信,機械,土木(環境,建築を含む),材料,物理,化学」の分野を対象としています。
200万円以下/件
(13件程度)
電子申請
及び郵送

先方締切
8月1日(土)〜10月31日(土)
(消印有効)
各自直接申請
(所属長印要)
<助成対象者>
主として中国地域の大学等の研究者。ただし,大学院生を除きます。

<研究期間>
2021年度の1年間または2021〜2022年度の2年間。
先方HP

申請後はページ上部記載のメールアドレスまで


(2020.05.11)

学内管理2000046

(公財)中国電力技術研究財団
2020年度国際会議等
開催助成
助成の対象
主として中国地域において開催される電気エネルギーの供給,利用およびこれに関連する基礎的な技術に関する国際会議,国際学会等の開催費用を助成します。
10〜20万円/件
(海外渡航助成及び研究発表会等開催助成を含め15件程度)
電子申請
及び郵送

先方締切
【第1回目】
6月10日(水)
(消印有効)
各自直接申請
(所属長印要)
<助成対象者>
主として中国地域で開催される国際会議等の主催者又は主催団体の代表者(大学等の研究者。ただし,大学院生を除きます。)

<開催時期>
第1回目:2020年8月1日〜2021年7月31日
先方HP

申請後はページ上部記載のメールアドレスまで


(2020.05.11)

学内管理2000047

(公財)中国電力技術研究財団
2020年度国際会議等
開催助成
助成の対象
主として中国地域において開催される電気エネルギーの供給,利用およびこれに関連する基礎的な技術に関する国際会議,国際学会等の開催費用を助成します。
10〜20万円/件
(海外渡航助成及び研究発表会等開催助成を含め15件程度)
電子申請
及び郵送

先方締切
【第2回目】
10月1日(木)〜12月20日(日)
(消印有効)
各自直接申請
(所属長印要)
<助成対象者>
主として中国地域で開催される国際会議等の主催者又は主催団体の代表者(大学等の研究者。ただし,大学院生を除きます。)

<開催時期>
第2回目:2021年4月1日〜2022年3月31日
先方HP

申請後はページ上部記載のメールアドレスまで


(2020.05.11)

学内管理2000048

(公財)中国電力技術研究財団
2020年度研究発表会等開催助成
助成の対象
主として中国地域の研究者が主催し,中国地域において開催される電気エネルギーの供給,利用およびこれに関連する基礎的な技術に関する研究発表会,シンポジウム等の開催費用を助成します。
10〜20万円/件
(国際会議等開催助成及び海外渡航助成を含め15件程度)
電子申請
及び郵送

先方締切
【第1回目】
6月10日(水)
(消印有効)
各自直接申請
(所属長印要)
<助成対象者>
研究発表会,シンポジウム等の主催者又は主催団体の代表者(大学等の研究者。ただし,大学院生を除きます。)

<開催時期>
第1回目:2020年8月1日〜2021年7月31日
先方HP

申請後はページ上部記載のメールアドレスまで


(2020.05.11)

学内管理2000049

(公財)中国電力技術研究財団
2020年度研究発表会等開催助成
助成の対象
主として中国地域の研究者が主催し,中国地域において開催される電気エネルギーの供給,利用およびこれに関連する基礎的な技術に関する研究発表会,シンポジウム等の開催費用を助成します。
10〜20万円/件
(国際会議等開催助成及び海外渡航助成を含め15件程度)
電子申請
及び郵送

先方締切
【第2回目】
10月1日(木)〜12月20日(日)
(消印有効)
各自直接申請
(所属長印要)
<助成対象者>
研究発表会,シンポジウム等の主催者又は主催団体の代表者(大学等の研究者。ただし,大学院生を除きます。)

<開催時期>
第2回目:2021年4月1日〜2022年3月31日
先方HP

申請後はページ上部記載のメールアドレスまで


(2020.05.11)
学内管理20001
(公財)クリタ水・環境科学振興財団
2020年度国内研究助成
助成対象分野
自然科学・技術(1)
水処理に関する理論,技術,分析などの研究
自然科学・技術(2)
水域生態系保全に関する研究
人文・社会科学
水に関する文化,教育,歴史,政策,制度などの研究
特別テーマ
「水を究める」研究
萌芽的研究
自然科学・技術の分野,人文・社会科学の分野で特に新しい切り口や手法に基づく水に関する研究
<自然科学・技術(1)>
100万円/年
(17件)

<自然科学・技術(2)>
100万円/年
(17件)

<人文・社会科学>
70万円/年
(8件)

<特別テーマ>
100万円/年
(2件)

<萌芽的研究>
50万円/年
(17件)
電子メール申請
先方締切
4月23日(木)
17:00
(受信分まで)
各自直接申請
<応募資格>
(1) 日本国内の大学等に所属する研究者
(2) 原則として45歳以下であること

<研究助成対象期間>
2020年10月1日から1年間
先方HP

申請後はページ上部記載のメールアドレスまで


(2020.04.14)
学内管理20002
大阪湾広域臨海環境整備センター(特定非営利活動法人瀬戸内海研究会議)

令和2年度大阪湾圏域の海域環境再生・創造に関する研究助成
大阪湾圏域の海域環境再生・創造に寄与するものとする。
なお,大阪湾圏域の海域とは,センターの広域処理対象区域に面する海域(大阪湾の全部,播磨灘及び紀伊水道の一部)をいう。
限度180万円/件 先方締切
4月30日(木)
(必着)
各自直接申請
<助成対象者>
国内の大学等に所属する者とし,代表研究者は中堅・若手研究者(令和2年4月1日現在50歳未満。ただし,継続研究の場合は初年度の年齢が50歳未満)とする。

<助成期間>
助成決定通知日から令和3年2月26日まで

先方HP

申請後はページ上部記載のメールアドレスまで


(2020.04.14)
学内管理20003
(公財)メルコ学術振興財団
2020年度第一次研究助成
日本企業で実践されている優れた管理会計実務の定式化又は理論化に関する研究ならびにそれらを含む周辺領域に関する研究。特に管理会計技法,管理会計システム,事業継承システム,およびそれに関連する管理システムを対象とする研究。 【研究助成A(研究者・博士後期課程大学院生)】
30〜200万円程度/件
(10件程度)

【研究助成B(博士後期課程大学院生)】
一人毎年60万円程度×3年間
(助成件数若干名)
【挑戦的萌芽研究助成】
30〜200万円程度/件
(助成件数若干名)
(総額1,560万円程度)
先方締切
5月7日(木)
(必着)
各自直接申請
(推薦書に所属長の押印及び推薦理由要)
<助成対象者>
(ア) 個人の申請の場合:日本の大学等に所属する研究者及び大学院生。
ただし,上記大学院生の場合,休学中(休学予定を含む)に応募することはできません。
(イ) 研究グループ(共同研究)の場合
  代表者については,日本の大学・研究機関に所属のこと。
  大学院生は共同研究者の代表者になることはできません。
(ウ) 申請者は,研究助成期間中,大学・研究機関に所属していること。なお,研究機関を移ることは妨げません。

<研究期間>
■研究助成A
1件1ヵ年(7月1日〜翌年6月末日)
■研究助成B
1件3ヵ年(7月1日〜3年後の6月末日)

挑戦的萌芽研究助成
1件1ヵ年(7月1日〜翌年6月末日)
先方HP

申請後はページ上部記載のメールアドレスまで


(2020.04.14)
学内管理20004
(公財)メルコ学術振興財団
2020年度第一次出版助成
助成対象
管理会計学及び関連領域の研究成果の出版。この出版には優れた翻訳書も含みます。
原則として,採択された研究成果は,本財団の研究叢書として出版社から公刊します。
助成対象出版物
7月1日〜12月末日の間に研究成果を本財団研究叢書として財団指定の出版社から出版できるものに限る。また,出版物の仕上り上限をA5版横書き350ページ以内とします。
1件150万円を限度とし,総額150万円以内助成件数若干名 先方締切
5月7日(木)
(必着)
各自直接申請
(推薦書に所属長の押印及び推薦理由要)

先方HP

申請後はページ上部記載のメールアドレスまで


(2020.04.14)
学内管理20005
(公財)マツダ財団
第36回(2020年度)マツダ研究助成−科学技術振興関係−
(1)機械に係わる研究分野
機械力学、熱・流体工学、材料力学、機械加工、成形加工、設計・生産工学、計測制御、ロボティクス・メカトロニクス、機械材料などに係わる研究分野

(2)電子・情報に係わる研究分野
計算機、情報処理、情報通信、回路設計、人工知能、ロボティクス・メカトロニクス、マルチメディア、計測制御などに係わる研究分野

(3)化学系材料に係わる研究分野
無機材料、有機・高分子材料、複合材料の開発と高機能化に係わる研究分野(ただし、バイオ系材料や有機合成を主とする材料研究は対象外。デバイス色の強い材料研究は、次の「(4)物理系材料に係わる研究分野」に申請して下さい。)

(4)物理系材料に係わる研究分野
金属材料、半導体、超伝導体、誘電体、磁性材料、光・量子エレクトロニクス、機能デバイスなどに係わる研究分野
助成総額は3,100万円、
採択件数は31件、助成金額は一律100万円

助成対象の中から、若手研究者を主たる対象とし、選考委員会が特に優れた研究であるとみなした4件の研究に対し、マツダ研究助成奨励賞を授与し、副賞として研究助成金50万円を追加助成します。
申請書をHPからダウンロードし,申請書を作成の上,同HPの「申請画面」から送信
先方締切
5月31日(日)
(必着)
各自直接申請

※押印は不要ですが,応募は所属機関または部局の承諾を得た後で行ってください
<応募資格>
日本国内の大学等に所属(常勤)して,自然科学・工学技術分野の基礎的・応用的研究に従事し,その研究成果が科学技術の進歩・発展に貢献するところが大きいと思われる研究者単独,または有資格研究者を代表とする研究グループとします。特に若手研究者や女性研究者の応募を歓迎します。
<助成期間>
1年または2年
先方HP

申請後はページ上部記載のメールアドレスまで


(2020.04.14)
学内管理20006
国立研究開発法人科学技術振興機構(JST) 戦略研究推進部
2020年度戦略的創造研究推進事業(CREST)
研究領域
@ナノカ学:革新的力学機能材料の創出に向けたナノスケール動的挙動と力学特性機構の解明
A革新光:独創的原理に基づく革新的光科学技術の創成

B数理的情報活用基盤:数学・数理科学と情報科学の連携・融合による情報活用基盤の創出と社会課題解決に向けた展開
C多細胞:多細胞間での時空間的相互作用の理解を目指した定量的解析基盤の創出
Dトポロジー:トポロジカル材料科学に基づく革新的機能を有する材料・デバイスの創出
Eゲノム合成:ゲノムスケールのDNA設計・合成による細胞制御技術の創出
F革新的反応:新たな生産プロセス構築のための電子やイオン等の能動的制御による革新的反応技術の創出
1.5〜5億円/チーム
(各研究領域における採択予定件数は,3〜8件程度)
電子申請
e-Rad
(機関承認不要)
先方締切
5月19日(火)
正午
各自直接申請
<応募者の要件>
研究代表者となる研究提案者自らが,国内の研究機関に所属して当該研究機関において研究を実施する体制を取ること(研究提案者の国籍は問いません)。
全研究期間を通じ,研究チームの責任者として研究課題全体の責務を負うことができる研究者であること。

<研究期間>
5年半以内
先方HP

申請後はページ上部記載のメールアドレスまで


(2020.04.14)
学内管理20007
国立研究開発法人科学技術振興機構(JST) 戦略研究推進部
2020年度戦略的創造研究推進事業(さきがけ)
【研究領域
@ナノカ学:力学機能のナノエンジニアリング
A革新光:革新的光科学技術を駆使した最先端科学の創出

B量子情報処理:革新的な量子情報処理技術基盤の創出
C数理構造活用:数学と情報科学で解き明かす多様な対象の数理構造と活用
DloT:loTが拓く未来
E多細胞:多細胞システムにおける細胞間的相互作用とそのダイナミクス
Fトポロジー:トポロジカル材料科学と革新的機能創出
Gゲノム合成:ゲノムスケールのDNA設計・合成による細胞制御技術の創出
H革新的コンピューティング:革新的コンピューティング技術の開拓
I反応制御:電子やイオン等の能動的制御と反応
3〜4千万円/課題
(各研究領域における採択予定件数は,10件程度)
電子申請
e-Rad

(機関承認不要)

先方締切
5月12日(火)
13時
各自直接申請
<応募者の要件>
応募者は,個人研究者となる方ご本人であること。
自らが研究構想の発案者であるとともに,その構想を実現するために自立して研究を推進する研究者。

<研究期間>
3年半以内
先方HP

申請後はページ上部記載のメールアドレスまで


(2020.04.14)
学内管理20008
科学技術振興機構(JST) 戦略研究推進部
2020年度戦略的創造研究推進事業(ACT-X)
我が国が直面する重要な課題の克服に向けて,優れた若手研究者を発掘し,育成することを目的とするネットワーク型研究(個人型)
【研究領域】
@ 数理・情報のフロンティア
A 生命と化学
1課題あたり,数百万円程度
(最大で30件程度)
電子申請
e-Rad

(機関承認不要)

先方締切
5月12日(火)
13時
各自直接申請
<応募者の要件>
応募者は,個人研究者となる方ご本人であること。
応募者は,2020年4月1日時点で博士の学位取得後8年未満の方であること。学生の方は大学院生に限り応募が可能です。

<研究開発期間>
2年6ヶ月以内
先方HP

申請後はページ上部記載のメールアドレスまで


(2020.04.14)
学内管理20009
(独)農畜産業振興機構
令和2年度畜産関係学術研究委託調査
【対象畜産】
 牛・豚・鶏
【研究課題】

新たな酪肉近に対応した取り組み
@生産基盤の強化に関する情報
A持続的な発展に関する情報
B@A以外の畜産経営の安定等に有益な畜産の動向に関する調査

限度150万円/件
(6件程度)
先方締切
5月22日(金)
(必着)
各自直接申請
(所属長印要)
<応募資格>
大学等に所属する者であること。
先方HP

申請後はページ上部記載のメールアドレスまで


(2020.04.14)
学内管理20010
公益信託エスペック地球環境研究・技術基金(エスペック環境研究奨励賞)
2020年度助成金
実施しようとするテーマは,地球環境問題の解決に資する調査研究,及び技術開発に関するものであること。 助成総額900万円を上限,
10〜20件程度
先方締切
5月29日(金)
(必着)
各自直接申請
(申請者が学生の場合,准教授以上の推薦要)
<助成対象>
大学・大学院および工業高等専門学校並びにそれらに付属する研究機関の構成員またはそのグループであること。
同一のテーマで他の基金などから、二重に助成を受けているまたは受ける予定のないこと。
<助成期間>
原則として助成金給付日より1年間。
先方HP

申請後はページ上部記載のメールアドレスまで


(2020.04.14)
学内管理20011
公益信託エスペック地球環境研究・技術基金
2020年度助成金
実施しようとするテーマは,地球温暖化に対する一つの処方としての具体的な緑化教育・啓発活動であること。 先方締切
5月29日(金)
(必着)
各自直接申請
<応募資格>
緑化活動について,各種の学校又はNPO等が主催(又は団体として参加)するもの。

<助成期間>
原則として助成金給付日より1年間。
先方HP


申請後はページ上部記載のメールアドレスまで


(2020.04.14)
学内管理20012
(一財)イオン工学振興財団
2020年度研究助成
若手研究者のイオンの関与する科学および工学の研究。
特に新しい着想に基づく先駆的研究を歓迎します。

研究分野として無機化学,有機化学,物理学,生命・生物学のいずれかを選択してください。
80万円/件
(13件)
※研究協力課
取りまとめ
(申請数制限)


5月11日(月)
申請書1部


※推薦者欄は空欄にしておいてください。
申請者決定後,押印した申請書および論文のご提出をお願いします。

津島地区以外の方は申請期限,提出先等を必ず部局担当係にご確認ください

(先方締切5/31消印有効)
申請数制限有り
推薦者:機関の長(学部長・研究科長・学科長・専攻長・センター長・研究所長など。)
一人の推薦者が,複数の申請者を推薦することはできません。
応募多数の場合は調整を行います。

<応募資格>
国内の学術研究機関に所属する若手研究者(2021年4月1日の時点で38歳未満)
ただし,学部学生,大学院学生は応募できません。
先方HP


(2020.04.14)
学内管理20013
(公財)内藤記念科学振興財団

2020年度(第52回)内藤記念科学奨励金・研究助成
人類の健康の増進に寄与する自然科学の基礎的研究に対し,研究費の一部を補助するもの。 300万円/件
(80件以上)
電子申請及び郵送

※研究協力課
取りまとめ
(申請数制限)


5月11日(月)
申請書1部


※推薦者欄は空欄で結構です。申請者決定後,押印した書類等のご提出をお願いします。


津島地区以外の方は申請期限,提出先等を必ず部局担当係にご確認ください

(先方締切6/1必着)
申請数制限有り
1推薦者につき1件。
推薦者:大学関係
(1)大学院:研究科長,
(2)学部:学部長,
(3)財団が承認した附置研究所・研究センター:研究所長・センター長,
(1)(2)(3)以外の大学組織(研究施設等):学長
同一専攻の研究科(大学院)と学部(大学)の両方から別々に推薦はできない。必ずどちらか一方の推薦者から1名に限定して推薦すること。
注)施設長,病院長は推薦者となることができない。
応募多数の場合は調整を行います。

※医歯薬(薬)の先生は,推薦者が「医歯薬学総合研究科長(薬学系)」になります。鹿田地区HPを確認のうえ,鹿田の病院研究推進課へ提出してください。
<申請者資格>
(1) 人類の健康の増進に寄与する自然科学の基礎的研究に独創的・先駆的に取り組んでいる研究者(年齢制限は無い)
(2) 日本の研究機関に所属する研究者であること(ただし,国籍は問わない)
先方HP


(2020.04.14)
学内管理20014
(公財)内藤記念科学振興財団

2020年度(第10回)内藤記念科学奨励金・若手ステップアップ研究助成
人類の健康の増進に寄与する自然科学の基礎的研究に携わる若手研究者に対し,科学奨励金・研究助成を終了した研究テーマの中から,将来有望なものを選抜し,研究費の一部を継続的に補助するもの。 3年間で総額1,000万円以内/件
(3件以内)
電子申請及び郵送

※研究協力課
取りまとめ
(申請数制限)


5月11日(月)
申請書1部


※推薦者欄は空欄で結構です。申請者決定後,押印した書類等のご提出をお願いします。

津島地区以外の方は申請期限,提出先等を必ず部局担当係にご確認ください

(先方締切6/1必着)
申請数制限有り
1推薦者につき1件。
推薦者:大学関係
(1)大学院:研究科長,
(2)学部:学部長,
(3)財団が承認した附置研究所・研究センター:研究所長・センター長,
(1)(2)(3)以外の大学組織(研究施設等):学長
同一専攻の研究科(大学院)と学部(大学)の両方から別々に推薦はできない。必ずどちらか一方の推薦者から1名に限定して推薦すること。
注)施設長,病院長は推薦者となることができない。
応募多数の場合は調整を行います。

※医歯薬(薬)の先生は,推薦者が「医歯薬学総合研究科長(薬学系)」になります。鹿田地区HPを確認のうえ,鹿田の病院研究推進課へ提出してください。

<申請者資格>
(1) 人類の健康の増進に寄与する自然科学の基礎的研究に独創的・先駆的に取り組んでいる若手研究者であること。
(2) 日本の研究機関に所属する研究者であること(ただし,国籍は問わない)。
(3) 過去の内藤記念科学奨励金・研究助成の受領者であり,当助成金申請時に報告書を提出済みであること。
但し,2019年度内藤記念科学奨励金・研究助成の採択者は申請対象外とする。
(4) 申請締切時点で博士号取得13年以内の研究者であること。
(5) 内藤記念科学奨励金・研究助成申請時のテーマ,あるいはそれから派生したテーマに基づく申請であること。
先方HP


(2020.04.14)
学内管理20015
(公財)内藤記念科学振興財団
2020年度(第15回)内藤記念女性研究者研究助成金
人類の健康の増進に寄与する自然科学の基礎的研究を行う女性研究者に対して,出産・育児によって研究が中断した際の研究現場への復帰と研究業績を挙げることを支援する目的で,研究に必要な費用を補助するもの。 200万円/年の3年間
(10件以上)
電子申請及び郵送

※研究協力課
取りまとめ
(申請数制限)


5月11日(月)
申請書1部


推薦者欄は空欄で結構です。申請者決定後,押印した書類等のご提出をお願いします。

津島地区以外の方は申請期限,提出先等を必ず部局担当係にご確認ください

(先方締切6/1必着)
申請数制限有り
1推薦者につき1件。
推薦者:大学関係
(1)大学院:研究科長,
(2)学部:学部長,
(3)財団が承認した附置研究所・研究センター:研究所長・センター長,
(1)(2)(3)以外の大学組織(研究施設等):学長
同一専攻の研究科(大学院)と学部(大学)の両方から別々に推薦はできない。必ずどちらか一方の推薦者から1名に限定して推薦すること。
注)施設長,病院長は推薦者となることができない。
応募多数の場合は調整を行います。

※医歯薬(薬)の先生は,推薦者が「医歯薬学総合研究科長(薬学系)」になります。鹿田地区HPを確認のうえ,鹿田の病院研究推進課へ提出してください。

<申請者資格>
(1) 自然科学の基礎的研究に独創的・先駆的に取り組んでいる一定以上の研究実績をあげた博士号を持つ女性研究者
(2) 日本国内の研究機関に所属する研究者であること(ただし,国籍は問わない)。
(3) 出産日から復帰日までが60ヵ月以内の女性研究者
先方HP


(2020.04.14)
学内管理20016
(公財)内藤記念科学振興財団

2020年度(第5回)内藤記念次世代育成支援研究助成金
人類の健康の増進に寄与する自然科学の基礎的研究に対し,次世代の研究者育成に資するため,将来有望な研究者に研究費の一部を継続的に補助するものである。 200万円/年の3年間
(10件以内)
電子申請及び郵送

※研究協力課
取りまとめ
(申請数制限)


9月3日(木)
申請書1部


推薦者欄は空欄で結構です。申請者決定後,押印した書類等のご提出をお願いします。

津島地区以外の方は申請期限,提出先等を必ず部局担当係にご確認ください

(先方締切9/24必着)
申請数制限有り
1推薦者につき1件。
推薦者:大学関係
(1)大学院:研究科長,
(2)学部:学部長,
(3)財団が承認した附置研究所・研究センター:研究所長・センター長,
(1)(2)(3)以外の大学組織(研究施設等):学長
同一専攻の研究科(大学院)と学部(大学)の両方から別々に推薦はできない。必ずどちらか一方の推薦者から1名に限定して推薦すること。
注)施設長,病院長は推薦者となることができない。
応募多数の場合は調整を行います。

※医歯薬(薬)の先生は,推薦者が「医歯薬学総合研究科長(薬学系)」になります。鹿田地区HPを確認のうえ,鹿田の病院研究推進課へ提出してください。

<申請者資格>
(1) 人類の健康の増進に寄与する自然科学の基礎的研究に独創的・先駆的に取り組んでいる研究者で,かつ申請締切日時点で博士号取得11年以内の研究者であること。
(2) 申請者が所属する研究統括責任者(申請者本人が研究統括責任者の場合を含む)が,昨年度1年間に得た公開情報のある公的・民間からの競争的資金総額が3,000万円(ただし間接経費を除く)を超えないこと。
(3) 日本の研究機関に所属する研究者であること(ただし,国籍は問わない)。
先方HP


(2020.04.14)
学内管理20017
(公財)ロッテ財団

第8回(2021年度)研究者育成助成<ロッテ重光学術賞>
本制度は,「食と健康」の分野において,優れた若手研究者がわが国トップクラスの研究者として成長することを願い,それにふさわしい支援を行おうとするものであり,国内の民間助成としては新しい形態の助成制度です。
助成対象者には,テニュア職に就くことを目標に,育成支援教員の下で安定した研究の場を確保しつつ,研究に必要な資金を長期にわたり助成します。

助成対象分野
@食料の生産・加工・流通・保存・備蓄・廃棄に関わる技術
A食品のマーケティング
B食文化
C嗜好性(おいしさ・味覚)
D栄養・機能性
E食品安全・衛生
Fその他分野横断的領域
2021年度特定課題】
G食の未来
H情報科学の食・健康への活用
※詳細は要項参照

【本助成の特徴】
(1) 助成対象者へ生活費の支援を行い,生活基盤の安定を図ります。
(2) 助成対象者とその育成支援の役割を担う教員をペアで助成し,助成対象者に対する組織内での研究体制をサポートします。
(3) 助成対象者および育成支援教員に対し,最長5年間の助成を行います。
1件あたり1,500万円/年
(1件)

最長5年間助成
電子申請
先方締切
6月26日(金)
24:00
各自直接申請
申請にあたっては,必ず所属長の許可をとること

育成支援教員ご本人が記載した推薦書要)
<応募資格>
(1) 2020年4月1日時点で40歳以下の方。国籍は問いませんが,本人が日本語で申請書を記載できる方。
(2) 申請時点での所属先は国内・海外を問いませんが,助成開始後の受入研究機関は国内の大学等のみとします。
海外の機関から国内に戻る目的での当助成への応募も可能です。
(3) 申請時において,助成開始後の受入研究機関の機関長の承認および育成支援教員の推薦が得られ,かつ育成支援教員の下で安定した研究の場を確保し,独自のテーマで主体性を保ちつつ研究を遂行できる方。

<助成期間>
原則,2021年4月から2026年3月までの最長5年間とします。
先方HP

申請後はページ上部記載のメールアドレスまで


(2020.04.14)
学内管理20018
(公財)ロッテ財団

第8回(2021年度)奨励研究助成(A)(B)
将来,国際的に活躍する可能性を秘めた,優秀で志の高い若手研究者を対象とした助成制度です。自然科学から人文・社会科学にわたる「食と健康」の分野において,独創的・先端的な研究に専念する優れた若手研究者を助成。
助成対象分野
@食料の生産・加工・流通・保存・備蓄・廃棄に関わる技術
A食品のマーケティング
B食文化
C嗜好性(おいしさ・味覚)
D栄養・機能性
E食品安全・衛生
Fその他分野横断的領域
【2021年度特定課題】
G食の未来
H情報科学の食・健康への活用
※詳細は要項参照
【奨励研究助成(A)】
最大300万円/件
(20件程度)

【奨励研究助成(B)】
最大100万円/件
(20件程度)
電子申請
先方締切
6月5日(金)
24:00
各自直接申請
(申請にあたっては,必ず所属長の許可をとること)
<応募資格>
(1) 2020年4月1日時点で原則40歳以下の方。国籍は問いませんが,本人が日本語で申請書を記載できる方。
(2) 申請時点で,国内の大学等に所属する研究者で,助成期間中に国内の所属機関において助成金の管理が可能な方。
(3) 助成申請にあたり,所属機関長の承認を得られる方。

<研究期間>
■奨励研究助成(A)
1年から3年まで選択可能
■奨励研究助成(B)
1年
先方HP

申請後はページ上部記載のメールアドレスまで


(2020.04.14)
学内管理20019
(公財)サントリー生命科学財団

「サントリーSunRiSE」(生命科学研究者支援プログラム)
募集課題】
分子を中心に据えた、生命現象のメカニズムの解明

1人あたり 5,000万円(年間1,000万円×5年間)上限10名 応募方法検討中
先方締切
6月10日(水)
17:00
各自直接申請
【対象】
45才までの主任研究員、ならびにそれを目指す人
 ※大学等の研究機関に籍がある人
 ※海外からの応募も可能
 ※国籍不問(研究拠点が日本国内であることを前提)

支援期間】
2021年4月1日〜5年間
先方HP

申請後はページ上部記載のメールアドレスまで


(2020.04.14)
学内管理20020
(一財)中辻創智社
2020年度研究費助成
分類学や生態学,自然保護など生物多様性や環境保全に関連する分野を対象の中心とします。人文系の学問領域は対象外とします。科研費の基盤C・若手研究を補完する位置付けです。選考時に評価が同等の場合には,若手研究者からの申請を優先します。 100万円
(5件)
50万円
(6件)
電子メール申請
先方締切
6月12日(金)
各自直接申請
<申請資格>
次の条件を全て満たすことを申請資格とします。
(1) 原則として,e-Radに「科研費の応募資格有り」として研究者情報が登録されている事。
(2) 申請時点で,2020年度に研究代表者として外部資金を受給していない・受給内定していない事。
(3) 申請者の国籍は問いませんが,日本で研究している事が必要です。
(4) 年齢,職位による制限は有りません。

<助成期間>
2020年度末まで
先方HP

申請後はページ上部記載のメールアドレスまで


(2020.04.14)
学内管理20021
(公財)泉科学技術振興財団
2020年度研究助成
高度機能性材料及びこれに関連する科学技術の基礎研究分野における,真に独自の発想に基づいた新しい研究。 100万円以下/件
(年間42件)
電子メール申請
先方締切
6月15日(月)
(必着)
各自直接申請
(推薦書欄に当該研究に理解ある学識経験者の方の推薦文・署名・押印要,承諾書欄に所属長印要)
<応募の資格>
大学等に所属し,当該専門分野の研究歴5年以上,又は博士の学位を有すること。

<助成の期間>
1年または2年
先方HP

申請後はページ上部記載のメールアドレスまで


(2020.04.14)
学内管理20022
(公財)泉科学技術振興財団
2020年度研究集会スタートアップ及びその飛躍への助成
高度機能性材料に関して新分野開拓を志向する萌芽的な研究集会・セミナーを結成しようとする若手研究者及び萌芽的な研究集会・セミナーの飛躍的発展を主導する研究者に対する助成。 20〜80万円/件
(年間5件以内)
電子メール申請
先方締切
6月15日(月)
(必着)
各自直接申請
(学識経験者による推薦書があることが望ましい)
<応募の資格>
@ 研究集会・セミナーを開催することにより当該研究分野の立ち上げ及び研究の飛躍的発展を目指している研究者。
A 研究集会・セミナーの開催ならびに運営の実施責任者。
B2020年11月以降に開催される研究集会・セミナーが対象
先方HP

申請後はページ上部記載のメールアドレスまで


(2020.04.14)
学内管理20023
(公財)JFE21世紀財団

2020年度技術研究助成
鉄鋼技術研究
鉄鋼材料,製造プロセス,鉄鋼副産物を対象とする基礎/応用研究。計測・制御・分析・計算科学・数値解析等で鉄鋼を対象とする関連技術や生産技術の研究を含む。
地球環境・地球温暖化防止技術研究
地球環境保全と地球温暖化防止を目的とした技術開発を対象とするエンジニアリング(工学)に関係する基礎,応用技術の研究。
200万円/件
(22件)
電子申請
先方締切
6月19日(金)
各自直接申請
<応募資格>
日本の大学等に勤務(常勤)する研究者であって国籍は問わない。
なおグループでの研究の場合,代表研究者以外の共同研究者は3名以内で,大学院生および外国の大学,日本の他の大学や公的研究機関に所属する研究者も可とする。

<研究期間>
原則1年間。
先方HP

申請後はページ上部記載のメールアドレスまで


(2020.04.14)
学内管理20024
(公財)JFE21世紀財団

2020年度アジア歴史研究助成
「21世紀アジアと共存共栄するための,日本の産業と文化のVision構築に資するアジア歴史研究」

研究対象地域は下記の範囲とする。
北・東アジア(日本,朝鮮半島,中国,モンゴル,ロシアの一部),東南アジア,インド亜大陸〜西アジア(中近東),中央アジア〜カフカス地域
150万円/件
(8件)
電子申請
先方締切
6月19日(金)
各自直接申請
<応募資格>
日本の大学等に勤務(常勤)する研究者であって国籍は問わない。
なおグループでの研究の場合,代表研究者以外の共同研究者は3名以内で,大学院生および外国の大学,日本の他の大学や公的研究機関に所属する研究者も可とする。

<研究期間>
原則1年間。
先方HP

申請後はページ上部記載のメールアドレスまで


(2020.04.14)
学内管理20025
公益信託吉田学記念文化財科学研究助成基金
2020年度助成金
文化財科学に関する研究 20〜50万円/件 先方締切
6月26日(金)
(必着)
各自直接申請
(指導者等欄に直属の上司(学生の場合は指導教員)の押印及び推薦理由要)
<応募条件>
@我が国の若手研究者(大学院生を含む)の個人研究であること。
A研究計画が独創的かつ優れたものであり,成果が期待できること。
B原則として年令満45歳以下の研究者を主担当とする研究であること。
C1名当りの応募件数は1件に限ること。
D原則として推薦を受けられること。
要項・申請書

申請後はページ上部記載のメールアドレスまで


(2020.04.14)
学内管理20026
(公財)野村マネジメント・スクール
2020年度学術研究支援(研究助成)
経営者教育,経営学,ファイナンス,ITマネジメント等に関する調査・研究プロジェクトに助成します。純粋にアカデミックな研究も対象になりますが,企業経営との関連においてより実際的・実務的な研究を優先します。海外出張を含む調査・研究は助成の対象となりますが,海外在住の研究者をわが国に招聘するプロジェクトは対象としておりません。 限度額100万円/件
(総額1,000万円程度)
電子申請
先方締切
6月30日(火)
17:00
日本時間
各自直接申請
<応募資格>
わが国の大学等において常勤の職に就き,経営者教育,経営学,ファイナンス,ITマメジメントを中心とする分野の研究に従事する個人,または当該資格を有する者を研究代表者とするグループ。
共同研究者の資格は特に制限しません。

<対象期間>
2020年4月〜2021年3月に開始し,最長2年
先方HP

申請後はページ上部記載のメールアドレスまで


(2020.04.14)
学内管理20027
(一財)横山臨床薬理研究助成基金
令和2年度研究助成
トランスレーショナルリサーチあるいはそれを企画した基礎的研究 100万円/件
(一般研究,萌芽的研究あわせて合計20名以内)
※研究協力課
取りまとめ
(申請数制限)


6月9日(火)
申請書1部

推薦欄は空欄にしておいてください。
申請者決定後,押印した申請書の提出をお願いします。

津島地区以外の方は申請期限,提出先等を必ず部局担当係にご確認ください

(先方締切6/30消印有効)
申請数制限有り
推薦者:総合大学の薬学部においては「薬学部長」。
但し,薬学部長が推薦できるのは,1名までとする。
但し,一般研究と萌芽的研究のいずれか1名のみ推薦できるものとします。
応募多数の場合は調整を行います。

<応募資格>
トランスレーショナルリサーチに意欲的に取り組んでいる男女を問わず満40歳未満(令和2年6月30日現在)の研究者とする。令和2年度は,一般研究と萌芽的研究のいずれかを選択して応募します。尚,原則として当財団において過去に研究助成金を受けた者は,申請者としての応募資格は無いものとする。
先方HP


(2020.04.14)
学内管理20028
(一財)河川情報センター
2020年度研究助成
(1) 水災害に係る水理・水文(洪水予測・洪水氾濫を含む)に関する研究
(水文観測技術(レーダ活用,流量観測高度化など),洪水予測,浸水域把握技術,氾濫流解析など)
(2) 水害リスク情報に関する研究(水害リスク情報の把握,分析,活用など)
(3) 河川情報の提供に関する研究
(処理・加工・配信技術など)
(4) 水災害情報の収集・共有に関する研究
(浸水状況把握、被害状況把握,同時多発被害対応、災害情報データベース、災害SNSなど)
(5) 水災害軽減に向けた地理空間情報との連携に関連する研究
(6) 地域防災力向上に関する研究
(洪水避難誘導支援、広域避難、情報リテラシー、地域防災教育など)
(7) 災害時危機管理に関する研究
(発災前、発災中、発災後の全フェーズを含む)
1件につき原則として,200万円を標準とし100〜300万円の範囲内とします。
(4〜5件程度)
電子メール申請
先方締切
6月30日(火)
各自直接申請
<助成対象者>
日本国内の大学等の研究者等

<助成期間>
助成の決定した年の11月1日〜翌年の10月31日までの1年間
先方HP

申請後はページ上部記載のメールアドレスまで


(2020.04.14)
学内管理20029
(公財)橋本財団
2020年度福祉助成
【研究領域】
社会科学
【重点課題】
@教育に関する調査研究
A住まいに関する調査研究
【一般課題】
@社会福祉課題についての調査研究
【福祉用具の開発】
障がい者・高齢者のQQL向上のため、また、医療介護従業者・家族介護者等の負担軽減のための福祉用具開発。
300万円/件
電子申請
先方締切
6月30日(火)
17:00
各自直接申請
(申請時に所属長の承諾要)
<応募資格・条件>
日本国内の大学や研究機関等に所属する個人・グループ

【研究期間】

原則2020年10月1日から2021年9月30日
先方HP

申請後はページ上部記載のメールアドレスまで


(2020.04.14)

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