本学技術統括監理本部を構成する組織のひとつである総合技術部は、7月24日、技術職員組織の運営や人材の確保と高度化などの意見交換・情報収集のために名古屋工業大学技術部（名古屋市御器所町）を訪問しました。今回の訪問は、2012年に全国大学技術組織連携として実施した東日本大震災の被災地における理科支援事業から続く大学交流がきっかけとなり実現しました。
　本学からは、総合技術部の田村義彦部長、機器分析・動植物資源技術課の石井誠課長、設計製作・社会基盤技術課の堀格郎課長らが参加。名古屋工業大学からは技術部技術部長を務める日原岳彦教授、技術部技術課の山本かおり課長、若松慎三上級技術専門職員、服部崇哉技術専門職員らが参加しました。
　訪問の前半は、山本課長と服部技術専門職員から同大技術部の現在に至るまでの経緯と課題などに関する説明がありました。また、本学総合技術部については、堀課長が紹介を行い、その後に意見交換を行いました。意見交換では、共通の課題や技術職員の高度化、知識から新しい価値を創出するナレッジワーカーの養成など、人財育成についての活発な議論を交わしました。
　後半では、同大産学官金連携機構設備共用部門の大型共用設備や、ものづくりテクノセンター、情報基盤センター施設を見学し、共用機器や機器更新に関する現状の視察と意見等を得ることができました。
　今回の意見交換会に参加した本学の教育支援技術課の森下達矢技術職員は「今回初めて他大学の技術部の実情や意見を聞くことができ、今までなかった知見を得ることができました。今後もこのような機会があれば積極的に参加し、自分の知見やネットワークを広げ日々の業務に生かしていきたいと思います」とコメントしました。また、田村部長は「15年前から技術職員の組織化を実施している名古屋工業大学から成功例や失敗例の大変貴重な話を聞くことができました。岡山大学の技術職員組織化はまだ1年半と始まったばかりですので、名古屋工業大学技術部と継続的に情報交換をしつつ、組織化のあるべき姿を見つけたいと思います」と、今後の方針を見据えてコメントしました。
　本学総合技術部は、創部1年を経て劇的に変化を遂げています。これらの変化は文部科学省「地域中核・特色ある研究大学強化促進事業（J-PEKAS）」（実施主体：日本学術振興会）の採択などにおいて「研究ファースト」を明確にし、大学法人の組織・制度改革を断行している点などによるものですが、その基礎となるものは今回の他機関との意見交換等です。今後も大学・研究機関等との具体的な連携などに発展できるよう、継続的な交流を促進し、岡山大学長期ビジョン2050「地域と地球の未来を共創し、世界の革新に寄与する研究大学」の実現を担う価値ある存在となるように全学的な戦略のもと、さまざまな取り組みを進めていきます。今後も岡山大学総合技術部の取り組みにご期待ください。


【本件問い合わせ先】
岡山大学総合技術部事務室
E-mail：sougougijutsubu◎adm.okayama-u.ac.jp
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岡山大学総合技術部HP