研究内容

研究キーワード

●　エネルギー消費行動と心理

グリーンエネルギー革命の実現の方策として再生可能エネルギーの普及とともに節電・省エネルギーが大きな柱とされており、家庭における省エネのより一層の促進および定着が重要性を増している。本研究室では、震災後の節電実態についてアンケート調査およびその結果の環境心理学的なモデルに照らした分析を行った他、現在はより詳細な情報提供と認知ギャップ解消に関する研究のほか、ライフスタイルに着目した省エネルギーやエネルギーリテラシーに関する促進アプローチの研究を行っている。

●　持続可能都市・建築設計

将来の都市・建築環境の在り方として、省エネルギー性のみならず、人間の福利や生態系への配慮が求められており、多様な専門分野における知見の集積が不可欠である。本研究室では関連する多くの専門家と共に具体的なフィールドを題材として、近未来の持続可能都市・建築設計手法を確立すべく種々の検討を行っている。

●　エネルギーイノベーション

東日本大震災に伴う福島第一原子力発電所の破壊、それを起因とした震災直後の輪番計画停電、夏季に実施された電力使用制限令に基づく節電義務化など、エネルギーインフラの不安定化は市民生活に多大な影響を及ぼすことを国民全体が痛感した。今後は、こうした不測の事態が起きても、その影響を最小限にとどめ、速やかにサービスが継続されるシステムが不可欠であり、従来の大規模集中型を小規模分散型で補完するレジリエントなエネルギーシステムの構築が求められている。本研究室では、地域に賦存する再生可能エネルギーを源とし、需要家の積極的な省エネルギー行動を誘発することで地産地消を可能とするスマートエネルギー事業の立案に向けて種々の検討を行っている。

●　技術の社会適応マネジメント

地球温暖化や省エネルギー、ヒートアイランド等に関わる対策として数多くの優れた技術が国内外で開発されているが、それらの技術の多くが広く普及しているとは言い難いのが現状である。如何に優れた技術であっても、消費者選好を高めるマーケティングや情報提供なしではその普及は期待できない。本研究室では、諸技術の性能について定量的な評価を行なうにとどまらず、経営学や社会心理学的な手法を用いて先端技術を社会に広く普及すべく種々の検討を行っている。

●　ヒートアイランド対策システム

平成16年に政府がヒートアイランド対策大綱を策定して以来、各自治体等においてヒートアイランド対策推進計画が立案され対策実施に向けて補助金等の施策も既に実施されている。しかしながら、環境問題への対処は投入資源に対する効果を把握した上で実施されるべきところ、ヒートアイランド問題に関しては十分に検討されているとは言い難いのが実情である。ヒートアイランド現象は他の都市型公害とは異なり、人間に対するメリットも生ずることが問題を更に複雑化している。本研究室では、ヒートアイランド現象の環境問題としての側面に着目し、ヒートアイランド現象に伴う功罪を可能な限り定量化するとともに、ヒートアイランド対応に関わるルール作りを提言すべく種々の検討を行っている。