岡山大学 法学部

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堀口 悟郎

研究業績

法学部准教授
堀口 悟郎 ほりぐち ごろう

研究内容

【著書】
  1. 大林啓吾=小林祐紀編(堀口悟郎ほか著)『ケースで学ぶ憲法ナビ〔第2版〕』(みらい、2021年)
  2. 大林啓吾編(堀口悟郎ほか著)『コロナの憲法学』(弘文堂、2021年)
  3. 山本龍彦=横大道聡編(堀口悟郎ほか著)『憲法学の現在地――判例・学説から探究する現代的論点』(日本評論社、2020年)
  4. 加藤一彦=阪口正二郎=只野雅人編(堀口悟郎ほか著)『フォーカス憲法――事例から学ぶ憲法基盤』(北樹出版、2020年)
  5. 横大道聡編(堀口悟郎ほか著)『憲法判例の射程〔第2版〕』(弘文堂、2020年)
  6. 斎藤一久=堀口悟郎編『図録 日本国憲法』(弘文堂、2018年)
  7. 山本龍彦編(堀口悟郎ほか著)『AIと憲法』(日本経済新聞出版社、2018年)
  8. 曽我部真裕=横山真紀編(堀口悟郎ほか著)『スタディ憲法』(法律文化社、2018年)
  9. 木下昌彦編集代表(堀口悟郎ほか著)『精読憲法判例[人権編]』(弘文堂、2018年)
  10. 大沢秀介=新井誠=横大道聡編(堀口悟郎ほか著)『変容するテロリズムと法』(弘文堂、2017年)
  11. 斎藤一久編(堀口悟郎ほか著)『高校生のための憲法入門』(三省堂、2017年)
  12. 横大道聡編(堀口悟郎ほか著)『憲法判例の射程』(弘文堂、2017年4月)
  13. 大林啓吾=小林祐紀編(堀口悟郎ほか著)『ケースで学ぶ憲法ナビ』(みらい、2017年)
  14. Hiroshi Otsu (dir.), Goro Horiguchi et al., Les libertés universitaires en France et au Japon, Press Universitaires d'Aix-Marseille, 2016
  15. 山本龍彦=清水唯一朗=出口雄一編(堀口悟郎ほか著)『憲法判例からみる日本』(日本評論社、2016年)
  16. 大沢秀介=大林啓吾編(堀口悟郎ほか著)『判例アシスト憲法』(成文堂、2016年)
  17. 辻󠄀村みよ子=山元一=佐々木弘通編(堀口悟郎ほか著)『憲法基本判例』(尚学社、2015年)
【論文】
  1. 「間接的制約論の現状と課題」憲法研究7号(2020年)141-159頁
  2. 「コロナ禍と学校教育」法学セミナー790号(2020年)62-67頁
  3. 「中央集権国家の地方自治――フランスにおける地方自治体の将来像」比較憲法学研究32号(2020年)1-25頁
  4. 「自己紹介からはじめる憲法学」法学セミナー783号(2020年)12-17頁
  5. 「『君が代判例』が継承した憲法理論」法律時報91巻5号(2019年)70-75頁
  6. 「高等教育の無償化と大学の自治」日本教育法学会年報48号(2019年)72-81頁
  7. 「思想による差別」地域共創学会誌創刊号(2018年)77-99頁
  8. 「学生の参加と教授の独立」比較憲法学研究30号(2018年)111-137頁
  9. 「行政裁量と人権」法学研究91巻1号(2018年)479-506頁
  10. 斎藤一久=安原陽平=堀口悟郎「高等教育の無償化に向けての憲法改正の是非」季刊教育法195号(2017年)70-75頁
  11. 「テロ行為を理由とする国籍剥奪」大沢秀介=新井誠=横大道聡編『変容するテロリズムと法』(弘文堂、2017年)111-126頁
  12. 「学問と統治」片桐直人=岡田順太=松尾陽編『憲法のこれから』(日本評論社、2017年)126-133頁
  13. 「教育の政治的中立性と政治教育の自由」日本教育法学会年報46号(2017年)117-125頁
  14. 「義務としての政治教育の自由」法学セミナー744号(2017年)37-41頁
  15. 「学問の自由と『中央集権』」憲法理論研究会編『対話と憲法理論』(敬文堂、2015年) 61-74頁
  16. 「『教授会自治』と『教授の独立』」法学政治学論究 103号(2014年)35-67頁
  17. 「人格と虚像」慶應法学30号(2014年)37-69頁
  18. 「教育権論再考」慶應法学21号(2011年)157-224頁
【その他(判例評釈など)】
  1. 「大学教員の雇用契約上の権利」法学セミナー780号(2020年)110頁
  2. 「高等教育進学制度改革――学生の進路指導及び成功に関する2018年3月8日の法律第2018-166号」日仏法学30号(2019年)103-107頁
  3. 「在外国民の国民審査権」法学セミナー777号(2019年)120頁
  4. 千葉勝美=上田健介=片桐直人=木下昌彦=堀口 悟郎「(座談会)千葉勝美・元最高裁判事との対話」法律時報91巻9号(2019年)96-115頁
  5. 「島部選挙区の存置と1票の較差」法学セミナー774号(2019年)104頁
  6. 石井拓児=内田良=髙橋哲=堀口悟郎「(座談会)教職員の多忙化問題」法学セミナー773号(2019年)25-52頁
  7. 「タトゥー医師法事件控訴審判決」法学セミナー771号(2019年)128頁
  8. 「教育におけるAIの活用と憲法」NEC-AIと法研究会編『Human Rights by Designの社会実装に関するチェックポイントリストの検討 最終報告書』(2019年)41-48頁
  9. 「裁判官のツイートの自由」法学セミナー768号(2019年)124頁
  10. 「君が代再雇用等不合格事件上告審判決」法学セミナー765号(2018年)120頁
  11. 「市議会代表者会への不招集と『法律上の争訟』法学セミナー762号(2018年)116頁
  12. 「医療観察法合憲決定」法学セミナー759号(2018年)118頁
  13. 「平成28年参議院議員通常選挙における1票の較差」法学セミナー756号(2018年)96頁
  14. 「ろくでなし子事件控訴審判決」法学セミナー753号(2017年)116頁
  15. 「GPS捜査とプライバシー」法学セミナー750号(2017年)104頁
  16. 「通称として婚姻前の氏を使用する利益」法学セミナー747号(2017年)120頁
  17. 澤田英司=堀口悟郎「水銀に関する水俣条約の法および経済的観点からの評価と展望」産業経営研究所報49号(2017年)67-69頁
  18. 「大阪君が代減給処分事件」法学セミナー744号(2017年)108頁
  19. 「実名犯罪報道とプライバシー」法学セミナー741号(2016年)110頁
  20. 「平成26年衆議院議員総選挙における1票の較差」法学セミナー738号(2016年)120頁
  21. 「再婚禁止期間違憲判決」法学セミナー734号(2016年)108頁
  22. 「君が代再雇用等不合格事件」法学セミナー730号(2015年)124頁
  23. 「大学制度改革」日仏法学28号(2015年)141-144頁
  24. 泉徳治=山元一=堀口悟郎ほか「(座談会)泉徳治・元最高裁判所判事に聞く」法学セミナー 714号(2014年)42-55頁
【学会・研究会報告】
  1. 「EUにおける顔認識技術のガバナンス」(KGRIシンポジウム「ヒューマンライツと調和したAI利活用を考える」、2021年3月24日)
  2. 「『中央集権国家』の地方自治――フランスにおける地方自治体の将来像」第31回比較憲法学会(於・広島大学、2019年10月26日)
  3. 「フランスにおける大学の自由」九州公法判例研究会(於・九州大学、2019年7月13日)
  4. 「教育における公共性・再訪」第1回教育法研究会(於・東京大学、2019年3月25日)
  5. 「フランスの大学における専門職能自治とその揺らぎ」第32回慶應義塾大学フランス公法研究会(於・慶應義塾大学、2019年3月2日)
  6. 「教育基本法7条2項」新教育基本法法制研究特別委員会(於・中央大学、2019年1月12日)
  7. 「プロファイリングと憲法」NEC-AIと法研究会(於・慶應義塾大学、2018年7月20日)
  8. 「高等教育の無償化と大学の自治」第48回日本教育法学会(於・東北学院大学、2018年6月3日)
  9. 「テロリズムと国籍剥奪」第29回慶應義塾大学フランス公法研究会(於・慶應義塾大学、2018年2月18日)
  10. 「憲法23条の学問研究の自由と個情法の適用除外規定」研究倫理研究会(於・東京大学、2018年1月19日)
  11. 「フランスにおける高等教育の無償性」新教育基本法法制研究特別委員会(於・明治大学、2017年12月10日)
  12. 「学生の参加と教授の独立」第29回比較憲法学会(於・同志社大学、2017年10月28日)
  13. 「教育の政治的中立性と政治教育の自由」第46回日本教育法学会(於・龍谷大学、2016年5月29日)
  14. 「テロ行為を理由とする国籍剥奪の合憲性」「市民生活の自由と安全」研究会(於・慶應義塾大学、2015年11月28日)
  15. 「懲戒処分と思想・良心の自由」九州公法判例研究会(於・九州大学、2015年7月4日)
  16. 「フランスにおける『大学の自治』」憲法理論研究会(於・成城大学、2015年3月28日)
  17. 「フランスにおける『教授の独立』原則」第18回慶應義塾大学フランス公法研究会 (於・慶應義塾大学、2014年11月16日)

【研究環境の整備】

  1. 科学研究費補助金(若手研究)「学問の自由論における学生参加の再定位」(2019年4月~2022年3月、研究代表者)
  2. 科学研究費補助金(基盤研究(B))「新教育基本法の比較教育法制研究をふまえた現代立憲主義に基づく逐条解釈」(2019年4月~2022年3月、研究分担者(研究代表者:世取山洋介))
  3. 科学研究費補助金(基盤研究(B))「学問の自由の動態と再構築に関する国際比較研究―コモンローと制定法―」(2018年4月~2021年3月、研究分担者(研究代表者:羽田貴史))
  4. 科学研究費補助金(基盤研究(C))「高等学校における生徒の政治活動の自由をめぐる総合的研究」(2017年4月~2020年3月、研究分担者(研究代表者:斎藤一久))
  5. 科学研究費補助金(基盤研究(C))「国家と市民社会をめぐる憲法的規律のあり方」(2016年4月~2019年3月、研究分担者(研究代表者:曽我部真裕))
  6. 科学研究費補助金(研究活動スタート支援)「『教授会自治』論に代わる新たな憲法理論の探求」(2015年10月~2017年3月、研究代表者)
【学会役員】
    「日本教育法学会年報編集幹事(2014年5月~2020年5月)」

その他

    なし