本学の研究機器共用体制・整備等強化促進に関するタスクフォースは、5月15日に「中四国・播磨ヘリウムリサイクル事業ネットワーク（通称：中四国・播磨HeReNet）」の連携機関である、米子工業高等専門学校（鳥取県米子市）を訪問し、中四国・播磨HeReNetにおいて初となる「ヘリウムガスの回収および液体ヘリウムの供給（フェーズ2）」を実施しました。
　本学からは総合技術部の石井誠課長、浦上久幸技術専門員、安藤晴菜技術職員と研究協力課の山﨑秀顕専門員が参加しました。また、米子工業高等専門学校からは技術教育支援センターの日野英壱技術専門職員らが参加しました。
　米子工業高等専門学校では、2025年12月より日野技術専門職員が核磁気共鳴装置（NMR）からガスバッグに溜めたヘリウムガスを定期的に回収用圧縮機を使ってガスボンベに回収する作業を行ってきました。
　当日、本学があらかじめ専用の容器に充填した液体ヘリウム約90Lを米子工業高等専門学校に運搬し、米子工業高等専門学校が約1時間かけてNMRに液体ヘリウムを充填する作業を行いました。その後、回収ガスで満タンになったガスボンベを本学へ運搬し、回収しました。
　中四国・播磨HeReNetの全体の流れとしてはヘリウムガスの回収（フェーズ1）、ヘリウムガスの回収およびその一部の供給（フェーズ2）、ヘリウムガスの回収およびそのほぼ全量の供給（フェーズ3）を順次実施し、その後、本格運用に移行する予定で、今回はこのフェーズ2を初めて実施しました。
　米子工業高等専門学校の日野技術専門職員は、「初めて液体ヘリウムをリサイクルというかたちで調達できた。価格高騰が続く中、安価に液体ヘリウムを手に入れられるのはありがたい。本事業はSDGsの“つくる責任 つかう責任”にもつながる取り組みとして、今後も持続可能な研究環境づくりを意識していきたい」と述べました。
　本学は、開かれた地域中核・特色ある研究大学として「中四国・播磨HeReNet」および「HeliGet」を通じて、学内のみならず近隣の大学や研究機関、高等専門学校、企業等に液体ヘリウムを供給することで、液体ヘリウムを用いた研究・開発の裾野を大きく拡げることを目指しています。またヘリウムは100%海外に依存しているため、本取り組みは経済安全保障の点からも極めて重要です。 さらに本学では、次世代のヘリウムユーザーの育成およびヘリウム価格の安定化を目的とした、ヘリウム関連の人材育成プログラム「HeliSET」の開発も進めており、「HeReNet」、「HeliGet」、「HeliSET」を一体の取り組みとして、「“He3”（スリー）プロジェクト」として今後も推進していきます。
　引き続き、地域中核・特色ある研究大学：岡山大学と参画機関らが進めるわが国の研究力向上・イノベーション創出強化、そして経済安全保障の枠組みにおける重要な取り組みへの挑戦に、どうぞご期待ください。

＜参考＞
・SPring-8において地域中核・特色ある研究大学の取り組み「中四国・播磨HeReNet」の回収（フェーズ2）を実施
・香川大学と本学惑星物質研究所において地域中核・特色ある研究大学の取り組み「中四国・播磨HeReNet」の回収（フェーズ1）を開始
・岩手大学技術職員が本学を訪問～地域中核・特色ある研究大学の取り組み「中四国・播磨HeReNet」の北東北地域への展開に向けて意見交換を実施～
・文部科学省職員が地域中核
・特色ある研究大学の取り組み「中四国・播磨HeReNetの施設整備を見学 ・中四国・播磨HeReNet－本学が岡山理科大学においてヘリウムガスの回収（フェーズ1）を開始
・中四国・播磨HeReNet-HeliGet岡山大学が岩手大学・岩手医科大学実施の使用済MRIからのヘリウム回収に参画～500L超のヘリウムを回収～
・米子工業高等専門学校、鳥取大学、徳島大学においてヘリウムガスの回収（フェーズ1）を開始
・電気通信大学とヘリウムリサイクル事業などについて意見交換を実施 ・岩手大学とのヘリウムリサイクル事業についての意見交換を実施
・使用済み核磁気共鳴装置（NMR）からヘリウムガスを回収～「中四国・播磨ヘリウムリサイクルネットワーク」に向けた大きな一歩～
・わが国の研究力の基盤を支える液体ヘリウムの利用促進・安定供給に向けて11大学・高専等と意見交換を実施
・「中四国・播磨ヘリウムリサイクルネットワーク」始動に向け学内説明会を実施 ・「中四国・播磨ヘリウムリサイクルネットワーク」始動に向けた学外説明会を実施
・「中四国・播磨ヘリウムリサイクルネットワーク」始動　ヘリウム回収実証実験を開始
・“人機一体”の研究基盤を強化推進するために「研究機器の共用の体制・整備等の強化促進に関するタスクフォース」が始動
・岡山大学 地域中核・特色ある研究大学強化促進事業（J-PEAKS）

【本件問い合わせ先】
研究機器の共用の体制・整備等の強化促進に関するタスクフォース
（略称：チーム共用） 機関連携部門
　TEL：086-251-8705
　E-mail：herenetoffice◎adm.okayama-u.ac.jp 　　　
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